絵を描く人の一日はおおむね二つの労働に分かれる。描く時間、そして描いたものを守る時間。数年前まで後者は盗用の申告くらいだった。最近は自分の絵を人工知能の学習から除外してほしいと申請する手続きが、その一覧に新たに加わった。
個人情報保護委員会が出したオプトアウトガイドは、その手続きの骨格を整理した文書だ。オプトアウトは、自分のデータを学習に使うなと本人が直接申請する方式を指す。同じ時期に文化体育観光部は、公正利用、つまり著作権者の許諾がなくても著作物を使えるように認める例外をどこまで見るかを手引きにまとめた。創作者の収入が減ったという調査が同じ時期に併せて公開された。
三つの流れを並べて見ると、論争の軸が移ったことが表れる。長く扱われてきた問いは「革新を許容するのか統制するのか」だった。今実際に決まりつつあるのは、この技術の費用を誰が払うのかだ。そして現在の設計は、その費用の相当部分を個人に回す。
オプトアウトは権利のように見えるが、実際には課題に近い。自分の作品がどこに載ったのかを追跡し、事業者ごとに異なる様式を探して記入し、処理結果を確認する仕事がすべて創作者の負担だ。学習を終えたモデルから特定のデータの影響だけを選んで戻すことも技術的に簡単ではない。申請が受け入れられても、効力は次のモデルからだという意味だ。
反対側の論理も手強い。事前同意を原則に据えれば学習データの確保が事実上塞がれ、その負担は資本の厚い海外事業者より国内の開発者側に大きくかかる。データを使えなくした結果が国内の創作者に返ってくるという警告にも根拠がある。それでも、選択肢が事前同意とオプトアウトの二つだけだという前提は成り立たない。
事後補償、協会単位の権利委任、学習に使われたデータ範疇の公開のような中間の設計がいくつも存在する。これらの方式は開発を止めずに負担を事業者側へ戻す。公正利用の手引きも解釈の指針にすぎず、法廷での結論に代わることはできない。ルールが曖昧なまま紛争になれば、訴訟費用を負担できる側が有利になる。
だから見守るべきは、手引きの文章が実際の契約書に移っていくかだ。プラットフォームの利用規約に学習利用の条項がどんな表現で入るのか、散らばった申請窓口が一カ所にまとまるのかが、その信号だ。この二つが動かなければ、ガイドは宣言のまま残る。
技術が良くなるほど描く時間は増えるのが筋だ。今は逆だ。学習除外の申請書を埋めるために夜明けを使う人が増えているなら、どこかが誤って埋められている。絵を一枚上げる前に規約の学習利用条項を一度読んでおくことが、個人が握れる数少ない取っ手だ。
