昨年、ソウルの小・中・高校の学生のうち自ら命を絶った学生の数が前年より27.5%増えた。同じ年に自殺を図った学生の数も8.2%増加した。2021年と比べると、自殺した学生は1.8倍、企図した学生は3.9倍である。ソウル市教育庁は今年3月、「2026学生の心の健康増進推進計画」をまとめた。
増加率だけが公開され、実際の人数は分からない。それでも4年の間に倍近くに増えたという流れは、一年の偶然として説明するのは難しい。教育部も昨年12月に「学生の心の健康支援改善方案」を出し、この問題を政府レベルの課題に据えた。
注目すべきところは原因分析表だ。2025年のソウルの学生自殺の原因比率は、精神健康33%、原因不明31%、家庭問題18%、学業10%、交友関係4%、個人の問題4%と集計された。精神健康が最も大きな割合を占めるが、半分を超えてはいない。残りの3分の2は、相談室の中だけでは扱いにくい領域に散らばっている。
家庭問題18%と学業10%を合わせると28%だ。家の事情が揺らぎ、成績表が人を規定する条件は、子ども一人の心の持ちようを整える方法ではなかなか動かない。教育庁や教育界も、学生の自殺をいくつもの危険要因が重なって起きたこととして見ている。相談は必要だが、相談だけでは届かない生活の条件が後ろに残る。
原因不明31%も見過ごしてよい項目ではない。三人に一人の割合で、なぜそのような選択に至ったのか説明がつかなかったという意味だ。残された記録が少ないか、周りの誰も信号を読み取れなかったか、子どもが最後まで話さなかったか。どちらにしても、大人たちの感知網に大きな穴があったという事実は変わらない。
一方、中・高校生の心の指標そのものは昨年やや良くなった。普段ストレスを多く感じるという回答は、2023年37.3%、2024年42.3%を経て2025年41.3%と1.0ポイント下がった。2週間ずっと日常を止めるほどの悲しみや絶望を経験したという憂うつ感経験率も、2024年の27.7%から2025年には25.7%に下がった。全般的な指標が改善する間に、最も極端なところへ追い込まれた子どもたちの数はむしろ増えたという意味だ。
平均が良くなったという信号と、崖っぷちに立つ子どもが増えたという信号は互いを相殺しない。全体を対象にした情緒教育がうまく働いている間に、危機の状況に置かれた少数はその網の外へ抜け落ちていた可能性がある。二つの指標のどちらでも女子生徒の数値が男子生徒より高く出た点も、対策を細かく分けるべき理由だ。同じプログラムをより広く敷く仕事と、揺らぎ始めた子どもを支える仕事は設計が違う。
今年3月に始まった計画の予算と事業構成は、詳細が出しだい検討しなければならない。相談人員を何人増やしたかに加え、家庭の困難や学業の圧迫のように学校の塀を越える要因について、どの省庁と手を組んだのかも確認しなければならない。統計が捉えられなかった31%が減るのかも、来年の集計で確認できる。
担任教師一人が三十人の表情を毎日読み取ることは現実的に可能ではない。だから、先月より少し静かになった子ども、給食室で一人で座り始めた子どもに気づくことは、いまも隣の席の友達と保護者の目に多くを頼っている。教室の後ろに貼られた相談室の案内番号が実際に押されるまで、その間を埋めるのは制度よりも誰かの一言だ。今日、子どもに「最近どう」と尋ねる大人が一人増えれば、来年の統計の一行は変わりうる。
