プログラムが終わる日、修了証を受け取った若者が相談員に尋ねるという。来週もここに来ていいのかと。決められた回数が終わったので、答えはたいてい「いいえ」だ。その翌週から彼はまた一人になる。
孤立・ひきこもり状態を経験した若者を支援する事業が各地で運営されてきた。そして、その事業を終えた後に再び孤立状態に戻った割合が58.8%と把握されている。十人のうち六人近くが、支援が途切れると元いた場所へ引き返したという意味だ。
この割合を失敗と読むべきだろうか。そう読むほうが正確だ。失敗したのは若者ではない。成功を定義した方法が失敗した。
孤立を経験する若者の支援事業の成果は、おおむね就職率と修了率で集計される。就職すれば成功、できなければ未成果。この計算法の中では、「一か月ぶりに初めてコンビニへ行ってきた」とか「集まりで二度目に口を開いた」といった変化は記録される欄がない。欄がなければ予算もなく、予算がなければその活動は翌年の事業計画から消える。
反対の論理も手ごわい。就職率は数えやすく、比較が可能で、税金を使った根拠として説明しやすい。関係が回復したという言葉は何で証明するのかという反論も正当だ。公的財源を使う事業において、測定可能性はぜいたくではなく最低限の責任である。
それでも就職率という単一の指標を守り続けるほうが、より高くつく選択だ。半数を超える人が引き返すのなら、その事業は毎年同じ人を再び発掘し、再び初回相談を行い、再び最初から始めることになる。回復を数えない成果表は、回復を生み出せない事業を通し続ける。
関係の回復を測る道具がないわけでもない。週ごとの対面接触の回数、自助グループへの継続参加期間、終了6か月後・12か月後の連絡維持の有無のように、数えられるものがある。就職率を消そうという話ではない。その隣に欄をもう一つ置こうという話だ。
修了証を受け取った若者が来週も来ていいのかと尋ねるとき、相談員が「そうだ」と答えられる事業が一つでも増えるのかを見守るに値する。終了時点での就職の有無に代えて、1年後にも誰かとつながっているのかを問う成果表。その欄ができた瞬間、扉を開ける営みに予算がつく。
