AIが仕事をまるごと消しているという恐怖と実際の統計の間には大きな隔たりがある。ボストン・コンサルティング・グループ(BCG)が4月3日に出した報告書は、2-3年以内に米国の仕事の50-55%がAIの影響で変形・再編されるものの、完全に消える割合は10-15%にとどまると見た。消える側は少数で、変わる側が多数だという意味だ。
ところが同じ時期の国内外の採用指標を見ると、この緩やかな見通しにそぐわない急激な縮小が一か所に集まっている。労働市場に入る最初の関門、新卒採用だ。
BCGは職業をまるごと判定せず、業務単位の自動化可能性、代替の可否、需要の拡張性という三つの変数に分けて分析した。その結果、コールセンターの相談員は消滅の側に、ソフトウェアエンジニアは業務内容が変わる側に分類された。開発費用が下がれば作れるソフトウェアが増えるため、エンジニアの仕事はむしろ増加するという計算だ。実際にAI中心のソフトウェア企業のエンジニア数は2023年以降、年平均6.5%ずつ増えた。
総量が増えているのに人々の実感は逆だ。韓国労働研究院が事務・管理職500人に尋ねた昨年11月の調査では、58%が10年以内にAIで仕事を失う可能性があると答えた。不安の濃度は職級と年齢によって分かれた。
相当な水準以上の雇用不安を訴えた割合は代理級以下で36.4%、部長級以上で25.5%であり、20代は35.2%、50代は27.3%だった。組織で長く持ちこたえてきた側より、入ったばかりの側がより震えている。
この感覚には根拠がある。ソフトウェア政策研究所の統計で開発者の年次別分布を見ると、2022年と2024年の間に割合が減った年次はただ一つだけだった。経歴3年未満のジュニアで、26.9%から20.7%へと落ち込んだ。他の年次は維持されるか増えたのに、入門の区間だけがえぐられたという意味だ。
採用規模自体も減った。国内のあるIT大企業の全系列会社の新規採用は2022年の600人から2024年には259人へと半分以下に落ちた。マクロ指標も同じところを指している。
国家統計ポータルのマイクロデータを詳しく見ると、今年2月の専門・科学および技術サービス業と情報通信業の就業者は1年前より約14万7000人減った。二つの業種が同時に減少したのは5年ぶりで、減少幅は2013年の産業分類改編以降で最も大きい。
誰が減ったのかが核心だ。減少分の約89%にあたる13万1000人が20代(9万7000人)と30代(3万4000人)から出た。経験者を送り出した跡よりも、新規採用を止めた結果に近い分布だ。この減少分のうちどれだけがAI導入のせいで、どれだけが業況不振のせいなのかは、まだ選り分ける根拠がない。
海外企業の認識の変化も明確だ。アクセンチュアが2-3月に英国・北アイルランドで労働者2085人と経営陣510人を調査した結果、経済全体の純雇用が減ると見た経営陣は約50%だった。2年前の同じ調査では3分の1の水準だった。
AIが新卒需要を増やすという回答は40%から15%へと落ち込み、減るという回答は20%台から40%近くへと跳ね上がった。同じ期間に英国の労働者の約20%が生成AIを毎日使うようになったが、2年前の3倍だ。
だからといって総量の崩壊が予定されているわけではない。国際労働機関(ILO)は今年の世界の失業率が4.9%の線を守ると見た。代わりに若年層の側に負担が偏る。
昨年の世界の若年失業率は12.4%、教育・就業・訓練のどこにも属さない割合は20%の水準だった。ILOは、企業がAI導入の効果を計算しきれない状態で新規採用に慎重になり、その負担が参入段階の若者に集中していると見た。
企業の立場では新卒採用は成果が遅く出る投資だ。AIが初級業務を代わりに処理してくれる状況で、その投資を先送りする選択は短期的には合理的に見える。アクセンチュアは17の産業を分析し、AIが削減できる人件費の2倍を超える売上を作れると明らかにし、エネルギー・ライフサイエンス・流通を恩恵分野として挙げた。BCGもAIを費用削減の道具としてのみ使えば生産性が落ち、人材が抜け出ていくとして、再教育と業務プロセスの再設計を共に進めるべきだと勧めた。
2022年末に生成AIが大衆化してから3年あまり、労働市場に残った跡は大量解雇よりも狭まった入り口の側だ。初級業務を機械が処理すれば次の世代はどこで熟練を積むのか、5年後の中堅人材はどこから出てくるのかについての答えを、企業も政府も出せていない状態だ。今年下半期の公開採用シーズンに新卒採用の規模がどう決まるかが、この流れが続くかどうかを推し量る最初の指標になる。初めての職場を探す人にとって、AIは道具というより越えるべき敷居の高さとして実感される。
