韓国雇用情報院が205職業のうち管理者23職業を除いた182職業を対象に2025-2035年の見通しをまとめた結果、「減少」に分類された職業は一つもなかった。「現状維持」が114職業で62.6%を占め、「やや増加」47職業(25.8%)、「増加」9職業(4.9%)、「やや減少」12職業(6.6%)が続いた。AIが仕事をまるごと奪っていくという予測とは趣の異なる図だ。「2025-2035 定性的雇用見通し事業報告書」に盛り込まれた内容だ。
研究陣のキム・ドンギュ、キム・ヒョンレ、イ・ウンス、ユン・ミヒの各氏は、変化の核心を職務に求めた。AIが反復業務を減らし、問題解決・創造性・対人サービスの比重を高める補完的技術として働く可能性が大きいという分析だ。ここで職務とは、一つの職業を構成する個別業務の束を指す。看護師という職業はそのまま残り、看護師が担ってきた記録整理の業務が変わるという意味だ。
企業現場の回答も似た方向を指す。韓国労働研究院が「月刊労働レビュー」4月号に掲載した「AIの拡散と労働市場転換の課題」は、昨年に労働研究院と放送局、経営者団体が共同で行った調査を分析した。経総の会員企業110社と全国の18歳以上の勤労者3227人が対象だった。AIを実際に使ってみた企業の半数ほどは、勤労者の業務の70%以上をAIで代替するのは難しいと答えた。
導入率自体は低くない。回答企業の52.7%がAI技術を導入し、AIロボットまで併せて使うところが15.5%、ロボットだけを使うところが2.7%だった。どの技術も使っていない事業体は29.1%と集計された。生産性の評価はほぼ全員一致に近く、使用事業体の97.4%が肯定的だと答え、未使用事業体も93.8%がそうだろうと見た。
興味深い分かれ目は人件費の項目で表れる。AIを使っていない事業場は90.6%が人件費の削減に役立つだろうと答えたが、実際に導入した事業場では82.0%に下がった。使ってみる前の期待が使ってみた後の評価より高いという意味だ。作業者の安全・健康についても、未使用事業場の68.9%が肯定的だろうと見て、21.9%はさほど影響はないだろうと答えた。
外部の視線も過熱への警戒に傾いた。バンク・オブ・アメリカのグローバル・リサーチチームは先月28日(現地時間)に報告書を出し、「AIアルマゲドンの語り」が経済理論にも証拠にも合わないと評価した。85年分の労働市場データが根拠だった。現在米国にある仕事の60%は1940年に存在しなかった職業であり、1900年代初めに米国人の約40%を雇用していた農業は今、全体の雇用の1%水準だ。
この報告書の中でも数値は二手に分かれる。BofAは世界で約8億4000万個、全体の25%が生成AIの影響圏にあり、高所得国は33%が露出していると推定した。一方、併せて引用した国際労働機関の資料で、AIが生産性を高める「補完」の範疇は13%、実際に自動化の可能性が大きい仕事は2.3%だ。影響を受ける仕事と代替される仕事は互いに異なる範疇であり、この隔たりが恐怖と現実の距離をそのまま示している。
BofAが示したATMの事例には反論も付いた。1970-80年代に現金自動預払機が広まった後、銀行の窓口職員が販売・顧客サービスに再配置され、窓口職の雇用はむしろ増えたというのが報告書の説明だ。経済学者でコラムニストのデービッド・オクス氏は、これを半分だけの話だと反論した。2000年代初め以降にモバイルバンキングが広まり、窓口職の雇用が急激に減ったという指摘だ。
働く人の実感は見通し表とずれる。メットライフの報告書を引用した調査で、米国の雇用主の80%がAIを業務に導入し、83%が業務処理が速くなったと答えたが、会社員の回答者の59%はAIを新しい機会より雇用不安の要因として受け止めた。専門家の10年見通しと勤労者の今日の感覚は層が異なる。エヌビディアのジェンスン・ファンCEOも、AIが作業を代替しても役割は残ると述べた。
結局、備えの単位も業務リストへと下りてくる。一日を埋める10の仕事のうちどの三つがAIに渡りそうか、空いた分を何で埋めるかが実質的な備えだ。雇用情報院の報告書が増加に分類した56職業の詳細な一覧は、今まさに公開の手続きを踏んでいる。その一覧が出れば、それぞれの業務リストの横に置いて読んでみることだ。
