自殺で亡くなった青少年10人のうち8人ほどは、その前に自傷や自殺を試みたことがなかった。性平等家族部と韓国青少年政策研究院が3月13日、ソウル市中区のポストタワーで開いた第1回青少年政策フォーラムで出た内容だ。翰林大聖心病院精神健康医学科のホン・ヒョンジュ教授は、自殺で死亡した青少年の70-80%が最初の試みで死亡すると明らかにした。生前に自傷・自殺を試みた過去歴が確認される場合は20%に満たなかった。
この数値が恐ろしく読める理由は別にある。国内の青少年自殺対策は長らく「危険群を選び出して管理する」という枠組みの上に立ってきた。試みた経歴、相談記録、学校不適応といった印を根拠に対象を絞り、資源をつける方式だ。その印を残さなかった子どもが多数であるなら、細かく編んだ網の目がそもそも間違った場所に掛かっていたという意味になる。
フォーラムで示された対比はより明確だ。自殺を試みた青少年たちは、家庭不和、経済的な困難、学校の出欠の問題といった通常の危険要因を事前に表していた。一方、自殺で死亡した青少年たちには、そうした要因がむしろ少なかった。回避的あるいは順応的な性向で、外から見える問題行動がまれだったという記述が続く。
大人の目に何が見えていたのかも合わせて出た。自殺で亡くなった青少年が生前に送った警告サインに気づいた割合は、教師が40%に届かず、親は26%にも達しなかった。一日の大半を共に過ごす二人の大人が見逃したことになるが、これは大人の無関心だけでは説明されない。サインそのものがそもそも薄かったか、私たちがサインだと学んできたリストにその子の表現が入っていなかった可能性が大きい。
性別に分けて見ると、変化の質がまた変わる。女性青少年の自殺率は人口10万人当たり2014年の3.4人から2024年には8.7人に増えた。同じ期間に男性青少年は5.5人から7.4人に上がった。
韓国生命尊重希望財団のクォン・セウォン政策研究本部長は、女性青少年の自殺率が2014年の約2.6倍に大きくなったと明らかにした。10-14歳の区間の上昇幅も3倍を超え、年齢層が低くなる傾向が合わせて観測される。
10代全体の自殺率は人口10万人当たり2017年の4.7人から翌年5.8人に跳ね上がった後、2024年には8.0人に達した。ホン教授によると、青少年のうち自殺を考えたことがある割合は約10%、実際に試みにつながる場合は2-3%の水準だ。考えと試みの間、試みと死亡の間の間隔が、私たちが仮定してきたよりはるかに狭く予測しにくいという話だ。英国では自殺で亡くなった子ども・青少年のうち以前に試みた経験がある者が半数ほどと報告され、国内の様相と差がある。
韓国青少年相談福祉開発院のノ・ソンドク本部長は、自殺による死亡を繰り返された試みの終着点と見る従来の理解を改めて検討すべきだと提言した。特定の条件が一度にかみ合う瞬間に急激に発生する非線形的な出来事でありうるということだ。パク・スビン国立精神健康センター精神健康研究所長は、遺族や友人に直接会う面談、生成AIの使用記録まで含めて「見えないサイン」を読み取る心理学的剖検が必要だと述べた。
それならば対策は選別から普遍へ移る。クォン本部長は、最も多くの青少年が集まる学校で社会・情緒的な生活技術を育てる教育課程を編成すべきだと述べた。ホン教授も危険要因を探す作業とともに、青少年が自分の感情に気づき言葉にして出せるよう助ける情緒教育を提案した。危機のサインを待って対応する代わりに、すべての子どもが普段から感情を扱う方法を身につけるようにしようという趣旨だ。
フォーラムで示された統計は、年齢区間と基準年度が発表ごとに少しずつ異なり、政府レベルの整理された発表は今後に予定されている。心理学的剖検を制度として立てるには、敏感な個人情報をどう扱うかから合意が必要だ。その議論が進む間にも教室は毎日開く。昨日静かだった子どもが今日も静かだということが安心の根拠にならないという事実を、今回のフォーラムは数値で確認させてくれた。
